同窓会恒例の信州への研修旅行 (12-13/05/2018)
日野小学校の元生徒9人が工藤せつこ先生とともに2日間、新緑の信州佐久、春日温泉で語り合う。工藤せつこ先生と参加者は恩田恭子、山本典子、佐々木忠義、鳥光達司、氏田睦雄、川崎三照、築瀬健三、菊池英男、長谷川祐弘でした。
日野小学校の元生徒9人が工藤せつこ先生とともに2日間、新緑の信州佐久、春日温泉で語り合う。工藤せつこ先生と参加者は恩田恭子、山本典子、佐々木忠義、鳥光達司、氏田睦雄、川崎三照、築瀬健三、菊池英男、長谷川祐弘でした。
モルディブで国連常駐調整官として活躍する野田章子さんが朝日新聞の「ひと」欄に掲載されました。野田さんが国連を目指すようになったきっかけ、現在の仕事についてなどが紹介されています。こちらよりご覧ください。
国連広報センターの根本かおる所長が2018年3月10日から16日、インド洋の島国モルディブを訪問し、気候変動対応の最前線や国連の活動を視察しました。現地で国連常駐調整官を務めている野田章子さんと会い、温暖化による異常気象や海面上昇が人々の暮らしに影響を及ぼしているモルディブのサステナビリティーについて報告しました。根本所長のリポートを掲載したHUFFPOSTの記事をこちらよりご覧ください。
ブトロス=ガーリの「平和の課題」からコフィ・アナンの「より大きな自由を求めて」、潘基文そしてグテーレス国連事務総長たちの国連改革の経過を説明し日本のあるべき姿を示し、日本国際平和構築協会理事長は従来のウエストフェリア体制での一国の覇権の下での平和と安全の維持を試みるのではなく、グローバルガバナンスの体制で公平で公正な国際社会を築いあげることが、日本国憲法そして国連憲章の求めている世界像に沿って行くことが最善であると説いた。
元国連人口基金の事務局次長でNPO法人2050の理事長であった北谷勝秀氏の葬儀が、2018年4月8日に東京の南青山のやすらぎ会館にて行われた。200人以上の方々が来られ哀悼の意を表した。
国連で平和活動の最前線に立った著者が、ブートロス=ガーリの「平和への課題」から、コフィ・アナンの「より大きな自由を求めて」、潘基文の「HIPPOパネル」設立、そしてグテーレスの「紛争予防」政策の軌跡を振り返り、何が紛争解決と予防に決定的な役割を果たすのかに切り込む。
日本の元外交官で東京大学客員教授、外務省経済局局長、エジプト駐箚特命全権大使、カナダ大使などを歴任された石川薫氏が小浜裕久教授と、アフリカでの歴史を踏まえて、教育、医療、高付加価値農業の開発課題を語り、高みから教えるのではなく、相手に寄り添いながら、アフリカの潜在力を引き出す姿勢の必要性を説く。 (写真: 在カナダ日本国大使館)
人間の安全保障の概念に再び光を当てて、積極的に国連に貢献すれば「国際社会において、名誉ある地位を占める」(日本国憲法全文)
広中和歌子元環境大臣の下で日本委員会の理事が地球憲章をいかにして日本でより広く深く浸透させることが出来るか話あった。
鈴木佑司理事長と川上千春事務局長が率いるユネスコ協会連盟から学ぶことが多々あった。(長谷川祐弘) (Photo: ING進学教室)
一般討論に参加した60カ国の代表は、変貌する紛争と複雑で深刻な脅威に対処する必要性に関して認識を共有したが、国際平和と安定を成し遂げるのに必要な解決策に関しては相違した点も多々あった。
アントニオ・グテーレス国連事務総長は、安倍晋三首相と会談し、上智大学で講演し、核兵器の脅威、テロリズム、気候変動、不平等の増大など、世界が直面している深刻な問題に対処するために「人間の安全保障」の関連性がますます重要になると説いた。(谷本真邦)
アフガニスタン、オーストラリア、日本とネパールの大学院生が、元国連東ティモール事務総長特別代表と東ティモール受容真実和解委員会(CAVR)、重大犯罪プロセス(SCP)、専門家委員会(COE)、真実友好委員会(CTF)の意義と役割について検証(報告者 三浦帆奈)
In a Video Message, Former Special Representative of the Secretary-General Sukehiro Hasegawa Explains How Japan Engineering Group of the Japanese Defense Forces contributed to infrastructure rehabilitation in Timor-Leste.
Mr. Ad de Raad, a modest, charismatic and caring leader, introduced profound changes within the UN system enhancing the relevance of volunteerism to peace and development worldwide.
Participants discussed measures to enhance the collaborative relationship between ACUNS and East Asian countries including the possibility of the ACUNS Liaison Office to facilitate the participation of East Asian scholars and practitioners in ACUNS` Annual Meetings.
Anthony Duncker, Deputy Director of the Field Personnel Division (FPD) UN Headquarters New York and Naoual Driouich, Chief of Human Resources Section of UN Volunteers (UNV) Boon made detailed explanations to about 40 Japanese who are interested in joining the UN system.